日本緑化工学会大会・研究発表会

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日本緑化工学会大会 開催のご案内

過去の日本緑化工学会 大会プログラムと開催案内

第48回・2017年大会は3学会合同の「ELR2017名古屋」として開催
第47回・2016年大会 京都府立大学 稲盛記念会館にて開催
第46回・2015年大会 日本大学 藤沢キャンパスにて開催
第45回・2014年大会 帯広畜産大学にて開催
第44回・2013年大会 鳥取大学 鳥取キャンパスにて開催
第43回・2012年大会は3学会合同の「ELR2012東京」として開催しました
第42回・2011年大会 千葉大学 西千葉キャンパスにて開催
第41回・2010年大会 岡山大学 創立50周年記念館にて開催
第40回・2009年大会 兵庫県 淡路夢舞台にて開催
第39回・2008年大会は3学会合同の「ELR福岡」として開催しました
第38回・2007年大会 京都大学吉田キャンパス 百周年時計台記念館にて開催
第26回(1995年)〜第33回(2002年)  「日本緑化工学会 研究発表会」 プログラム
第21回(1990年)〜第25回(1994年)  「日本緑化工学会 研究発表会」 プログラム
第16回(1985年)〜第20回(1989年)  「日本緑化工研究会 緑化工研究発表会」です(日本緑化工研究会)
第1回〜第15回  「日本緑化工研究会技術検討会」というシンポジウム形式の会合を開催していました(日本緑化工研究会)
  ※「日本緑化工研究会」 は日本緑化工学会の前身となった研究会です。第1回研究会は1970(昭45)年1月に東京農業大学で開催しました

日本緑化工学会大会 優秀ポスター賞

(1) 優秀ポスター賞とは
日本緑化工学会では若手研究者および若手技術者を奨励するため,若手会員を筆頭者とするポスター発表を対象として,日本緑化工学会大会に相応しい優れたポスターを,論文部門,技術報告部門,研究交流発表会のそれぞれから選出し,大会期間中に表彰いたします。応募者は,優秀ポスター賞表彰式までお残りください。
(2) 応募資格
ポスター賞に応募するためには,筆頭発表者が学生会員であるか,卒業後,終了後あるいは博士課程修了後5年程度までの正会員であることが必要です。
(3) 応募方法
大会の実施案内サイトにて応募方法などをお知らせしますので,ご案内にしたがって応募をしてください。

過去の優秀ポスター賞 受賞対象一覧

日本緑化工学会大会・研究発表会について

日本緑化工学会では、年に1回、研究発表会(大会)を行います。大会期間中は会員の研究発表の他、資材・工法展示、研究集会、公開シンポジウム、現地見学会等もおこなわれます。
研究発表は、論文部門、技術報告部門、研究交流発表部門に分けて行います。論文部門と技術報告部門の発表は学会誌毎巻一号として発行する「大会特集号」に投稿された研究成果の発表です。
大会のプログラムには、緑化・環境CPD認定行事が含まれており、CPDポイントがつきます。緑化・環境CPDについては、こちらのURL(緑化・環境CPD協議会のサイト)をご参照下さい。
なお、第20回(1989年)までは、日本緑化工学会の前身である「日本緑化工研究会」の「緑化工研究発表会」として実施しておりました。

発表の部門別と内容・募集について
発表は,「論文部門」と「技術報告部門」と「研究交流発表部門」に分けて行います。「論文部門」と「技術報告部門」は学会誌毎巻一号への投稿が必須となり、学会誌に掲載された成果の発表が行われます。「研究交流発表部門」は学会誌への投稿ではなく、発表者が作成した1ページ程度の発表要旨から作成された「要旨集」が当日配布されます。「論文部門」「技術報告部門」は口頭かポスターのいずれかでの発表となり,「研究交流発表部門」はポスター発表となります。
【論文部門】
化に関するオリジナルな研究の成果であって,独創性があり,論文として完結した体裁を整えているものの発表を受け付けます。和文または英文。学会誌2〜4号と同様の査読を行います。
【技術報告部門】
緑化に関する調査・計画・設計・施工・管理・現場計測等の報告で,技術あるいは研究に有益なものの発表を受け付けます。和文が望ましいとされます。本誌2号〜4号と同様に規定審査を行います。
【研究交流発表部門】
緑化に関する話題提供とそれによる議論や研究交流を目的とした発表です。論文や報告全文の原稿提出を必要とせず,簡単な要旨を提出していただくだけで発表に臨んでいただきます。学生や企業の若手研究者・技術者,緑化以外の分野からの申し込みにも期待しています。 発表はポスター形式のみとし、発表者にはポスターの他、A4用紙1ページの要旨作成が求められます。
発表資格

日本緑化工学会正会員、学生会員および賛助会員組織に所属する方に限ります。また、連名の場合には、筆頭者が正会員、学生会員および賛助会員組織に所属する方であることが必要です。